COLUMN
子育てには一体どれくらいの費用がかかるか知っていますか？
大まかに計算しても1,000万以上は必要と言われており、無計画に生活していると子供に好きなことをさせてあげられない可能性があります。
この記事では、子供を育てるための具体的な費用と実践的な貯め方をご紹介します。
子育てに必要な費用を計算するときに、高校や大学の授業料など教育費をメインに考える人がいますが、進路によって金額も大きく異なるため、ここでは養育費に注目して見ていきます。
養育費とは、子供の食費や衣料費、保健医療費の他にも美容費やお小遣いなど、教育費以外の子供の生活に必要な費用が該当します。
一回の食費だけを見れば大した金額ではありませんが、子供が自立するまで（大学卒業までの22年間）積みさかねると非常に大きな費用で、各家庭に違いはあれ平均で総額1,640万円もの大金が必要とされています。
実際には、この金額に加えて教育費がかかるため、家を建てられるほどの費用になるのです。
これほどの大金を出産前から全額用意することは、基本的にはできません。
そのため、将来に備えて毎月少しずつ貯める必要があります。
では、実際に子育てを経験してきた人たちは、どのような方法で乗り越えてきたのでしょうか。
アンケート結果をもとに詳しく見ていきましょう。
子供がいる人を対象に、養育費の集め方についてアンケートをとりました。
その結果、一番多かったのが「預貯金」という回答です。
「預貯金」月々決まった額を養育費として貯金に回すようにしています。（20代女性/広島県）
「預貯金」教育費は生活費とは別枠で貯蓄をしてきました。（60代男性/大阪府）
「預貯金」他の金融商品に比べていざと言う時にも使えるので。（40代女性/福岡県）
自分で計画的に貯めていく必要がありますが、保険商品のような複雑さもなく、手軽に始めることができます。
また、事故や不足の事態が起きたときにも、普通預金であればすぐに引き出すことができるため、イレギュラーなケースへの柔軟な対応が可能です。
別の回答として「学資保険・こども保険などの保険商品」も多くの票を集めました。
「学資保険・こども保険などの保険商品」確実に貯められるのと、銀行に預けているよりも利率が良いからです。(30代男性/滋賀県)
「学資保険・こども保険などの保険商品」自分の口座に貯める自信がなくて悩んでいたところに郵便局で学資保険の話を聞いたので(30代女性/北海道)
学資保険は毎月強制的に貯蓄することになるため、意思が弱くて貯金できない人にオススメです。
また、預貯金よりも利率が高いため、支払った金額よりも多く受け取れると人気があります。
現在は子供の養育費を貯めるための資金運用「ジュニアNISA」を検討する人も多いようです。
18歳になるまでは原則引き出すことはできませんが、子供1人につき80万円までが非課税になるといったメリットが存在しています。
そのため、保険だけでは不安という場合に、ジュニアNISAを合わせて利用することもおすすめです。
子供が自立するまでの養育費は非常に高額ですので、将来に不安を抱える人も多いでしょう。
そんな人でも、預貯金や保険、そしてジュニアNISAなどを計画的に活用することで、着実に養育費を貯めることができます。
ご家庭にあった方法を選択し、将来への不安を減らしましょう。
